2020東京オリンピックではメダルラッシュが続いており、日本国内も盛り上がりを見せています。
選手たちの活躍は、見ていてとても感動しますよね！
活躍している選手の皆さんですが、オリンピックではメダルを獲得するとJOCや競技団体から報奨金がもらえます。
ただその報奨金、個人競技だとそのまま選手がもらえますが、団体競技だと一人ずつもらえる金額はどうなっているのでしょうか。
またせっかくもらった報奨金、もし税金がかかったらかなりの額をまた税金として支払わなければならないことになりそうですが…
ということで団体競技での報奨金は個人でもらえるのか、また報奨金に税金はかかるのかについてまとめました。
オリンピックの団体競技でもらえる報奨金は個人でもらえるの？
結論から言いますと、オリンピックでもらえる報奨金（JOCからのもの）は、団体競技でも選手個々にメダルに応じた金額が授与されます。
日本のオリンピックのJOCからもらえる報奨金はこちら。
- 金メダル…500万円
- 銀メダル…200万円
- 銅メダル…100万円
団体競技で金メダルをとったとしたら、500万円×団体競技の人数分の報奨金が支払われます。
2020年東京オリンピックは日本がメダルラッシュですし、報奨金はすごい額になりそうですね！
東京オリンピックでは侍ジャパンに1億5000万円の報奨金を支給！
オリンピックではJOCからの報奨金の他に、各競技団体からも報奨金が支払わえれます。
2020年東京オリンピックで野球が金メダルを取りましたよね！！
なんとその侍ジャパンに、JOCからの報奨金500万円に加えて、競技団体から報奨金1億5000万円が支給されることが分かり話題となっています。
２００８年北京五輪以来３大会ぶりに五輪の舞台に帰ってくる野球に、ビッグボーナスが用意されることが判明した。関係者によると、メダルの色によって選手、首脳陣の一人ひとりに報奨金を支給する方針で、金メダルの場合は５００万円に設定されているという。選手２４人、首脳陣６人の計３０人に対する報奨金は最大で１億５０００万円。国内の１種目に対する報奨金では、ケタ違いの金額となる。
https://hochi.news/articles/20210628-OHT1T51219.html
関係者一人500万円ずつ支給されるため、合計額が1億5000万円ということですが、一般人の私達からするとものすごい金額に思えますよね。
こちらの報奨金は、侍ジャパン事業を手がけるＮＰＢエンタープライズが用意するということで、オリンピックを野球界を盛り上げるために、とても太っ腹ですよね！
結果として選手の士気も高まり、最高の試合を見せてくれて金メダルを獲得することができましたね！
もちろんお金だけではないでしょうが、やはり報奨金がもらえるというのは、選手にとってもやる気が高まる要因の一つにはなるのではないでしょうか。
オリンピックでもらえる報奨金は税金がかかるの？
せっかくもらった報奨金ですが、税金でほとんどまた国に支払うことになる…なんてことはあるのでしょうか！？
結論から言いますと、オリンピックで得た報奨金は非課税となり、税金はかかりません。
ただし非課税額にも上限があり、500万円以上報奨金を得た場合はその部分に対しては課税対象となります。
所得税法9条1項第14項に「オリンピック競技大会又はパラリンピック競技大会において特に優秀な成績を収めた者を表彰するものとして財団法人日本オリンピック委員会（平成元年8月7日に財団法人日本オリンピック委員会という名称で設立された法人をいう。）、財団法人日本障害者スポーツ協会（昭和40年5月24日に財団法人日本身体障害者スポーツ協会という名称で設立された法人をいう。）その他これらの法人に加盟している団体であって政令で定めるものから交付される金品で財務大臣が指定するもの」については、所得税を課さないとされている。ただし、非課税の報奨金額には上限があり、これを超えると課税対象となり、一時所得として確定申告する必要が出てくる。このほか、競技団体が支払う報奨金など、一定の競技団体からの報奨金も非課税となっている。
https://kaikeizine.jp/article/24569/1/
競技団体からの報奨金でも非課税枠を超える部分については従来通り一時所得として課税される。一時所得とは、営利目的で行う継続的行為以外から生じた所得のことで、労務や役務の対価としての性質、資産譲渡の対価としての性質がない、一時的に手に入れた所得。一時所得の額は「総収入金額－収入を得るために支出した金額－特別控除額(最高50万円)」で計算。税額は、一時所得金額の2分の1に相当する金額を、給与所得などほかの所得と合計して総所得金額を求めて課税される。
https://kaikeizine.jp/article/24569/2/
JOCから支給される報酬額は金メダルの場合500万円なのでそれだけであれば、税金はかかってきませんが、それプラス競技団体からも報酬が支給された場合、500万円を超えるので、その部分に関しては課税の対象となってしまうようです。
オリンピックで競技団体からもらえる報奨金の金額が競技ごとで全然違う！
JOCからもらえる報酬金額は決まっていますが、競技によってそれぞれの競技団体から支払われる報酬額もかなり違ってきます。
- 水泳…3,200万円（スポンサー企業も含め）
- 自転車…3,000万円（日本競輪選手会より）
- 陸上競技…2,000万円（日本陸業競技連盟より）
- マラソン…1億円（日本記録突破にて）
- テコンドー…1,000万円（国際クラブより）
- ゴルフ…1,000万円（日本ゴルフ協会より）
- バドミントン…1,000万円（日本バドミントン協会より）
- 馬術…1,000万円（日本馬術連盟より）
- 卓球…1,000万円（日本卓球協会より）
- テニス…800万円（日本テニス協会より）
- ライフル…500万円（日本ライフル射撃協会より）
- レスリング…300万円（日本レスリング協会より）
- バレー…300万円（日本バレーボール協会より）
- ボート…300万円（日本ボート協会より）
- サッカー…150万円（日本サッカー協会より）
- カヌー…100万円（日本カヌー協会より）
- 体操…50万円（日本体操協会より）
- 柔道…0円
- フィギュアスケート…500万円
- スピードスケート…500万円
- ショートトラック…500万円
- アルペンスキー…300万円
- ジャンプ…300万円
- ノルディックスキー複合…300万円
- クロスカントリー…300万円
- フリースタイルスキー…300万円
- スノーボード…300万円
- カーリング…0円
- アイスホッケー…0円
- ボブスレー…0円
- スケルトン…0円
- リュージュ…0円
- バイアスロン…0円
それぞれの競技を比較すると、すごい差がありますよね…
パラリンピックの報奨金はオリンピックと違う
オリンピックの場合はJOCから報奨金が支払われますが、パラリンピックの場合は日本障がい者スポーツ協会（JPSA）から報奨金を受け取ります。
JPSAからの報奨金がこちら。
- 金メダル…300万円
- 銀メダル…200万円
- 銅メダル…100万円
オリンピックのJOCから支払われる報奨金と差がありますが、JSPAはいずれこの差を埋めていきたいと語っています。
日本障がい者スポーツ協会では協賛企業を増やしたり、ブランド価値を高めることに尽力していて、これも素晴らしい行いですよね！
まとめ
オリンピックの出場選手がもらえる報奨金についてまとめました。
団体競技でも報奨金は個人ごともらえるということや、報奨金には税金がかからない点について記載してきました。
選手は報奨金を得るために頑張っているわけではないと思いますが、報奨金という制度は選手たちのモチベーションを高めているのも事実ではないでしょうか。
日本選手の活躍はとても嬉しいですよね！
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